テレ東の小孫社長のびっくりする会見がありました。なんと全社員2割の出社、8割が在宅勤務という形で放送に踏み切るということです!!

一番不可能だと思われていたTV業界だけに、日本中が注目する話題になりました。

この記事ではテレ東の社員がどうやって放送を可能にするのかを推測。

テレワークを利用することで、会社の存在意義はどうなるのかも説明していきます。

 

テレ東の社員の8割の在宅、放送は可能なのか!テレワーク利用

テレ東の社員の8割の在宅で放送は可能になるのかどうかですが、先月からすでに4割の社員が在宅勤務いわゆるテレワークを利用しているということです。

4割の社員がテレワークしていることはそんなにニュースにはなっていませんでしたが、今回は違います。テレ東の社員の8割が在宅勤務なんてありえない数字です。

最終的にテレ東の社長は1割の出社で会社が運営できると考えているらしい!!

8割のテレワークが実現できるなら、そもそもそんなに人がいらないんじゃなかと思いますよね。

決済を承認する仕事、主に上層部の人はテレワークで出来ると考えますが、具体的にどういうするかとは詳細に発表されていません。

なぜできるか??

製作現場においては、テレ東がロケからすべて取り行うことはないが、すべて分業されているので、ロケなど必要ことも制作会社に任せることができるし、編集でも可能です。

実際に制作会社に依頼するときも

  • スタジオ収録のカメラマン3人
  • ロケ用のディレクター2人
  • レポーター1人

こんな感じで人材を調達しているので、自社の人を減らせるわけです。

他社に任せるとしても今現在はロケは中止になってはいますが。。

放送権を持っているのでTV東京が主体となり物事が進めれるわけで、ピラミッドでいうと頂点にいます。うまく人材を確保できるのであれば、8割在宅でも可能なのでしょう。

下請けの制作会社にしわ寄せがくることだけは避けてもらいたいところです。

報道はそういうわけではいかないので、ここではテレワークとはいかないことでしょう。

いろいろ書きましたが、

テレ東の決断は普段から危機管理が社員にも浸透していることで率先して行えたものに違いありません!!

テレ東の社長はこれから将来首都圏を襲う直下型地震にも対応できるように考えているのでしょう。

 

テレワークが絶対出来ない業種

テレワーク

 

テレワークが絶対出来ない業種

  • 製造業
  • 建築関係
  • コールセンター(個人情報を取扱のため家に持ち帰れない。)
  • 運搬・清掃・包装等従事者
  • 販売
  • 農林漁業
  • 飲食店
  • 病院

ざっとみても絶対無理ですよね。

 

テレ東の危機管理を実施するうえで会社に行くことへの存在意味はどうなる?

テレ東の危機管理に対する行動は称賛に値すると思いますが、ほとんどの人が会社に行くことで仕事をするっといったことが定着しています。

最近ではテレワークを使うことによって仕事が成り立っている現状もあります。

在宅勤務が定着する中、思うことは「通勤て何だったの」の疑問です!

会社では広いオフィス、受付に行くと毎朝笑顔の受付嬢との挨拶、おはようございますで始まる上司、部下との挨拶、そして朝礼を行い”さあこれから仕事だ“という意気込み。

こんな光景はまずなくなる。

会社がある場所から今ある家を構えている人が多く、これからの時代どこでも住めるようになっていくのが増えてくるのは必須なのでしょう。

通勤時間もいらない、通勤費用もかからないことになると会社にとってメリット・デメリットはたくさんでてきますが、テレワークが進む上で果たして会社という存在の意味合いが薄れてくるんではないか。

次世代の若者はテレワークでもなんでも普通になってくるのでしょうか??

急速にテレワークの普及がコロナの影響によって加速していますが、会議など何かを決める決定事項などは、テレビ電話などでは、なかなか決まらないという声があります。

重要事項であればあるほど、意思疎通が難しくなり、テレワークを使うことも一種のなれなんでしょうか?

テレワークを利用することによって会社は交通費の負担が減り、会社に払っている賃料も必要ないので、大幅なコストカットできます。働く人も満員電車を回避できてストレス軽減になります。
目に見えていいとこ悪いとこいろいろとありますが、結局はコミュニケーションが取れるか取れないかで決まるのでしょう。

 

まとめ

テレ東も思い切ったことを実施しましたが、このことはかなりの会社に影響を及ぼすことになるでしょう。

今までもテレワークがなかったわけではなかったですが、みんなが本気で考えたことがなかったが、このコロナの影響はいろんな変化をもたらすことになってしまっています。

会社の敷地の規模、場所など関係なくなる日もくるかもしれません。